OpenAIがAIチップスタートアップのCerebrasと3年間で200億ドルを超える調達契約を締結したことが明らかになりました。契約にはCerebrasの株式を最大10%取得できるワラント（新株予約権）も含まれており、OpenAIは単なる顧客を超えた戦略的利害関係者としての地位を得ることになります。CerebrasはこのOpenAI提携を軸にQ2のIPOを計画しており、350億ドルの評価額で30億ドルの調達を目指しています。
OpenAIの公式発表によれば、この提携はNVIDIA製GPU一辺倒だった推論インフラの多様化を図るものです。CerebrasのWSE（ウェーハスケールエンジン）アーキテクチャは、大規模行列計算における特定のユースケースでH100を上回る推論速度を実現するとされており、OpenAIの年間収益が25億ドルを超えた現在、インフラコストの最適化は経営上の最重要課題のひとつとなっています。
X上では「OpenAIとNVIDIAの『推論の戦争』」と表現する投稿が話題を集め、「200億ドル投資でさらに10%株式——OpenAIはCerebrasのIPOを後押しする動機も持つ」という指摘も多く見られました。r/MachineLearningでは「CerebrasのWSEアーキテクチャがNVIDIA H100より推論速度で優れる特定ユースケース」の技術比較が人気を集め、Hacker Newsでは「フロンティアとノン-フロンティアの差はプレトレーニングではなくRLインフラにある」というコメントが最多票を獲得するなど、チップ選定の背景にある推論最適化戦略への関心が高まっています。
AI推論の需要が急拡大する中、特定ワークロードに特化したチップが大規模採用される事例が増えています。OpenAI-Cerebras提携がIPOの成否とともにどう展開するか、半導体業界とAIサービス業界の両方にとって注目の動きとなりそうです。